主婦が正社員になるメリットは収入?正社員就職のメリデメまとめ

こんにちは!この記事では、正社員を目指す主婦の皆さんに向けて、正社員就職のメリット&デメリットをまとめています。またほかに税金や社会保険関係の情報の再確認やパート・派遣とのメリデメ比較、正社員向け求人探しと採用のコツについても整理していますので、皆が気になりがちなトピックを一度に確認できますよ♪
就職と言えば正社員が王道と考えられますよね。でも育児や介護の事情はママそれぞれ。正社員のようなフルタイムはむずかしかったり、時間に余裕が持てても派遣のような不安定さはこわい、かといってパートで働き過ぎて夫の扶養から外れると困る…ということはありがち。長い目で見れば正社員は大正解です。ここでも正社員就職をメインに、おすすめ職種や求人探しのコツをまとめています。しかし自分のライフスタイルやキャリアプランをしっかり考えず取りあえずで就職してしまうと、後から後悔したり再転職の二度手間もありえます…。ママの転職はママ1人ではなく家族も巻き込んでしまいがちなので、失敗による時間や労力のロスはできるかぎり抑えたいところ。
本記事はそんな事態を避けるための確認事項について、ポイントを押さえて整理しています。ぜひここでしっかりと予習して、自分に合った働き方を見極めてください。

■主婦は正社員を目指すべき?

主婦が正社員就職するメリット・デメリット、他の選択肢も検討する必要性についてまとめています。

収入面でのメリットは大。でもデメリットも…

女性の場合、未婚・既婚に関わらず、働き方次第では生涯の年収に1億円もの差があるとまで言われています。専門性の高い事務職(法務事務や英文事務、営業事務など)では、400万円を超える場合もあります。
さらに正社員になると、社会保険加入や退職金制度、その他福利厚生などの待遇面においてさらに充実しています。一方の派遣社員や契約社員の場合は、福利厚生やボーナス面では低くなりがちですし、パートであればもっと低く設定されています。
やはり、収入面でのメリットは、正社員の方が圧倒的に大きいように思えます。では、デメリットについてはどうでしょうか?
収入が増えれば、当然それに伴う責任も増えます。そして、それに割くべき時間や体力が必要となります。チームを統括する立場となれば、全体の仕事の進捗状況・クライアントとの交渉など、多岐にわたって神経をすり減らすこととなるでしょう。忙しさのあまり、管理ができなくなってしまうと、過剰なストレスなどが原因で体調を崩したり、時間が無いために、家族間のコミュニケーションが取れずに家庭崩壊へとつながったりするケースも、珍しくはありません。
家事や育児の時間が欲しい・介護の必要がある・家族との時間を大事にしたいと思っても、定時で退社して帰れるような正社員の仕事はほとんどありません。残業は当たり前の企業も日本では一般的と言えます。日本が先進諸外国の働き方と比較して、古典的・厳格・特殊であると言われるのもうなずけます。
とはいえ、昨今の「働き方改革」によって、出産した後でも働き続けられるよう、「時短勤務制度」を設けたり、家庭と仕事の両立支援に積極的に取り組んでいる企業も増えてきています。しかし残念なことに、同僚や上司の目を気にしたり、会社側の事情があったりして、「結局制度が使えず、家庭と仕事の両立ができない」、「他の社員に迷惑をかけるから」と、正社員を続けることを断念する女性は多くいます。

働き方は色々。自分のライフスタイル・キャリアプランに合った働き方を

正社員であるなら、幅広い業務に関わることができたり、スキルアップできたりする機会が多く、昇進のチャンスもあります。キャリア形成という観点では、経験や実績を積みやすい正社員の方がメリットはより大きいと言えるでしょう。
またべつに、パートで経験を積んだのちに晴れて正社員に登用されるルートも珍しくありません。ですから、パートから始めて正社員としてキャリアアップを目指すことも可能です。
一方で、家庭と仕事の両立がしやすいという理由で、パートや派遣社員という働き方を選ぶ女性が増加傾向にあるのが現状と言えます。
近年においては、パートと正社員とで待遇面がさほど変わらない職場もあれば、短時間正社員として働ける機会も広がっています。
ご自身のライフスタイルや将来のプランに合わせて働き方を選べるように、ようやく日本も変わりつつあるのです。大切なのは、自分の今のライフスタイルやキャリアプランをもう一度じっくり考えて、それを明確にすることです。そして、それに合った働き方を選択するのが賢明な働き方だと言えるでしょう。

■みんなが気になる!税金や社保について再確認

ここでは、多くの働く主婦が気になっている、住民税や所得税、そして社保加入の条件について、再確認していきます。また、2018年以降の税制内容についても、月々いくらほど稼いで良いのかに関わる重要なポイントを再確認していきます。
2018年以降、どのように変わったのでしょうか?あなたの家庭の税金対策や保険加入の選択はどうするのがベストなのか、ここで情報を整理しながら、一緒に考えてみましょう。

税金や社会保険加入条件についておさらい

主婦の方で働き方の一つとして気になるのが「扶養の範囲内」ですね。2018年1月1日より、税制改正のため、「配偶者控除」および「配偶者特別控除」の仕組みが若干変更となりました。これにより、数百万世帯への課税や保険加入に影響が出たとの報道もされていましたね。
そもそも、配偶者控除と配偶者特別控除とは何でしょうか?それは、「所得が少ない配偶者がいる場合に、世帯主の税負担を軽くするための制度」のことです。
夫婦のうち、配偶者が妻である場合は、妻の収入が103万円(年間所得38万円)以下の場合は配偶者控除、103万円以上(同)の場合は配偶者特別控除が適用されます。
控除額の満額は、配偶者控除も配偶者特別控除も38万円ですが、配偶者特別控除の場合は、妻の年収が上がるほど控除額が減っていき、上限額を超えると控除額が0円になります。

覚えてる?2018年以前の税制廃止と変更内容

では、2018年の改正で大きく変わったのは何でしょうか?まず一点目は、夫の年収が1,120万円を超えると、年収額に応じて段階的に控除額が減るという点です。
2017年までは、夫の年収がいくらであったとしても、妻の年収が103万円(年間所得38万円)以下であるならば、満額38万円の配偶者控除を受けることができました。
しかし2018年からは、夫の年収が1,120万円を超えている場合には、控除額は徐々に減額されていきます。
二点目は、前述の通り、配偶者特別控除を受けるためには、妻の年収に上限が定められており、2017年までは妻の収入が141万円(年間所得76万円)未満の世帯しか控除が受けられませんでした。
しかし2018年の改正で、上限額は201万円(年間所得123万円)以下まで大幅にアップしたのです。これによって、今までは控除を受けられなかった、141万~201万円の収入がある妻の家庭においても、控除を受けられるようになりました。
この改定により、38万円の満額控除を受けられる範囲は、妻の年収150万円(年間所得85万円)まで広がることになりました。
しかし、残念ながら、いわゆる「130万円の壁」「103万の壁」は、まだなくなりません。
自分の年収が130万円を超えた場合、配偶者の扶養から外れて、本人が社会保険料を負担することになります。これが130万円の壁です。自分の年収が100万円を超えた場合、住民税がかかります。103万円を超えた場合は、所得税もかかるようになります。これが103万円の壁です。
さらに、夫の会社から「配偶者手当」や「家族手当」が支給されている場合、ほとんどのケースでは「配偶者の年収が103万円以下の場合に支給」というルールとなっていると思いますので、念のため、会社に聞いて確認してみることをおすすめします。

■正社員・パート・派遣それぞれのメリット&デメリット

ここでは、正社員・パート・派遣3つの働き方について、「収入」、「社会保険や税金」、「働きやすさ」、「キャリア」の4点で、メリットとデメリットを比較していきましょう。

まず、収入面ではどうでしょうか?パートと正社員では収入面でどのくらいの差があるのか、過去の国税調査をもとに比較してみましょう。
●女性正社員の1年間の平均給与:386万円
(国税庁「平成30年分民間給与実態統計調査結果について」)
●アルバイト・パートの平均時給:1063円(三大都市圏)
(出典:アルバイト・パート募集時平均時給調査(2019年8月度/ジョブズリサーチセンター調べ)
【パートで1日8時間・月20日間働いた場合の年間給与】
時給1063円×8時間×20日×12カ月=204万960円
単純計算では、フルタイムのパートで働く場合の平均的な年間給与は204万960円となり、女性正社員の平均と比べると、約182万円少ないことになります。
ただし、ここで注意が必要になります。正社員の給与には、残業代や各種手当、賞与などが含まれている点です。正社員は月給制で月に2回程度の賞与があり、年に1回は昇給のチャンスもあります。一方、派遣社員でもパートでも、ボーナスはありませんが残業代は通常時給の1,25倍で支払われます。他に手当がつく場合もあります。
時給によっては、正社員の収入と大きく変わらないケースもあるため、単純にどちらにメリットがあるとは言えません。
次に、社会保険や税金について見ていきましょう。女性が仕事をするときに気になるのが、扶養の範囲内で働いたほうが得なのかどうか、という点ではないでしょうか。パートの収入が一定額を超えると、社会保険と税金に影響します。前述においても触れましたが、いわゆる「~の壁」といわれる分岐点です。
では、どのような点に気をつけるべきか見ていきましょう。まず、社会保険(健康保険・厚生年金)の「106万円の壁」「130万円の壁」です。
年収が130万円を超えた場合、配偶者の扶養から外れて本人が社会保険料を負担することになります。これが130万円の壁です。また、年収が106万円以上で次の条件を満たす場合も、社会保険への加入が義務づけられています。

①週の所定労働時間が20時間以上
②1カ月の賃金が8万8000円以上(年収106万円以上)
③1年以上雇用されることが見込まれている
※従業員数500人以下の企業は、労使で合意がなされた場合に加入
※学生は対象外

これが106万円の壁といわれるものです。夫の扶養から外れると、自分の給与から社会保険料が天引きされるため、手取り額は減ります。
これでは、一見したところ、扶養の範囲内におさめる働き方のほうが得するように思えてきますね。
しかしながら、長期的に見た場合、将来もらえる年金の額が増えるというメリットがあります。また、健康保険においても、本人加入の場合はケガや病気で休む際に傷病手当金が支給されたり、出産手当金をもらえたりと差があります。目先の負担額だけにとらわれず、社会保険のメリットをよく理解したうえで検討するようにしましょう。
次に、税金の「103万円の壁」「150万円の壁」です。年収が100万円を超えると、住民税がかかります。103万円を超えた場合は所得税もかかるようになります。これが103万円の壁です。150万円の壁とは、夫の年収が1120万円以下(給与所得だけの場合の給与所得者の給与等の収入金額)で、妻の年収が150万円を超えた場合に、夫が受けられる配偶者特別控除の金額が段階的に減っていくことを指しています。妻の年収が201万6000円以上になると配偶者特別控除は受けられなくなります。
つまり、これまで免除されていた所得控除がなくなり、夫の税金負担が増えるということです。税金が増えると、家計への負担が大きくなる、と考えがちですが、そもそも税金は所得に応じて増減するものです。重要なのは、世帯年収を上げるという観点です。壁となる収入ラインを意識しながら、世帯年収をプラスにできる働き方を選択することが大切です。
では次に、「働きやすさ」の違いを比較していきましょう。パートと派遣社員と正社員では、働きやすさにおいてどのような違いがあるのでしょうか。勤務時間と有給休暇、仕事内容に分けて見ていきましょう。

●勤務時間
正社員は基本的に、就業規則に定められている始業時間・終業時間に従って働きます。派遣社員も、正社員と同様の業務をこなす現場もあります。しかしながら、社員の補助的な位置づけで業務をこなし、最終的なチェックについては、正社員が行う会社がほとんどです。
派遣先で業務に携わった時間は管理されており、派遣社員がサービス残業やサービス出勤をすることはありえません。
残業する場合は、通常時給の1.25倍が支払われます。それで、正社員が残業であっても、派遣社員は帰宅許可がおりることもあります。
パートは、勤務時間や働く日数・曜日を自由に調整しやすいという点で、正社員よりもライフスタイルに合わせた働き方を実現しやすいというメリットがあります。
家事や子育てと両立したい場合は、パートのほうが働きやすいと言えるでしょう。
●有給休暇
パート・派遣社員・正社員の雇用形態にかかわらず、以下の条件を満たしている場合は、有給休暇を取ることができます。

・6カ月以上、継続勤務していること
・決められた労働日数の8割以上出勤していること

有給休暇の付与日数は、労働日数によって変わります。例えば週30時間以上・週5日以上のフルタイムで働くパートや派遣社員の場合は、正社員と同様に、勤続期間6カ月後に10日の有給休暇が付与されます。また、フルタイムではないパートの場合は、労働日数に応じて取得できる日数が別途定められています。例えば、週に4日勤務(年169~216日)の場合、勤続期間6カ月後に付与される日数は7日です。
●仕事内容
当然のことながら、正社員のほうが、仕事の質と量において求められるものはずっと重くなり、パートや派遣社員よりも正社員のほうが心身的な負担が大きくなりがちです。
しかし、責任の重さが自分のモチベーションにつながる人もいますので、一概にパートや派遣社員のほうが働きやすいとは言い切れません。自分が求める働き方をしっかり考えて選択することが大切です。派遣社員でも、正社員と同様の業務をこなす現場もありますが、あくまでも正社員の補助的な位置づけで業務をこなし、最終チェックは正社員が行う会社がほとんどです。
最後にキャリアの観点から比較してみましょう。正社員は、幅広い業務に関わることができます。そうして様々な仕事を経験できることから、スキルアップする機会は比較的に多くなりますし、うまく仕事をこなしていける人の場合は昇進のチャンスにも恵まれるでしょう。キャリア形成という観点では、経験や実績を積みやすい正社員の働き方のほうが、メリットは大きいと言えるでしょう。
しかしながら、パートや派遣社員として現場で経験を積んだのちに、能力や働きぶりを評価されて、のちに正社員として登用されるケースも珍しくはありません。
またパートや派遣社員という立場であれば、正社員登用の機会があるその企業について、自分にその仕事や職場が本当に合っているかどうか入社前から確認できますし、実際の仕事に慣れてから正社員として入れます。その面でのメリットもあります。このようにパートや派遣社員として働き始めて、正社員としてキャリアアップを目指すことも可能です。

正社員就職の総合的な強さ

ここまでで解説してきたことからしても、もちろんご自身のライフスタイルによって、正社員ではなく、パートや派遣社員という働き方を選択することもできます。
とはいえ、将来の年金やキャリア、そして現在を見ても、その収入や健康保険などの点で、正社員として働くことは、総合的にはメリットが大きいと言えます。収入はもっとも大きく、また安定する働き方でしょう。さらに、長期的に同じ職場で働くことができますし、スキルアップしながら責任ある仕事ができます。難易度の高い業務をこなせるようになればお給料も上がり、ボーナスももらえます。
正社員は福利厚生も充実しています。最近では、託児所・保育所併設の職場も増えており、会社についてからお子さんを預け、日中は仕事に専念でき、帰社時にすぐお子さんを迎えに行ける、そういった職場も増えています。

■正社員就職を目指す主婦の皆さんへ

主婦が正社員就職し辛いわけ

主婦が正社員就職し辛い理由はたくさんあります。例えば、企業によっては、主婦が正社員の場合、ある程度子供のことに配慮してもらえる企業もありますが、すべての企業がそのような対応をしてくれるとは限りません。なかには、正社員かつチームの中でも責任を任されたポジションにいると、子供が体調不調で園や学校から連絡があっても切り上げられない社風が根づいている所もあります。このような場合、実家の近くに引っ越す人もいます。いざというときに実家の親が子供(=孫)に対応できるようにするためです。
また、支社があったり部署が多かったりする企業では、転勤や部署異動を命じられることがあります。雇用契約書に転勤可能性について記されている場合には、その指示を拒否することは困難です。
人員配置による異動の場合も同様に断ることは難しく、あくまでも企業の方針に身を任せることが原則です。主婦の立場では難しい状況と言えるでしょう。

この求人は狙い目!主婦が正社員就職しやすい求人

様々な障壁があるとは思いますが、主婦が正社員として就職しやすい職種求人はあるのでしょうか?いくつかご紹介していきます。

・女の転職@type

求人企業数は1,000件と正社員を希望する主婦や母向けの案件が転職サイトの中でも非常に多いサイトです。正社員や正社員への登用可能性がある案件が9割以上なので、正社員に少しでも興味がある場合は登録しておいて良いでしょう。
また、育児と両立ができるように退社時間が明確に決まっている案件や、事務や販売員の案件が比較的多いため、「定時で帰りたい」「決まった仕事の内容を任されたい」という人には最適な求人サイトです。

・LiBzCAREER(リブズキャリア)

学歴はMARCH以上が多数で、ハイキャリア志向の女性向け求人が豊富な、会員制求人サイトです。
実際に案件のレベルも誰もが知る有名企業や、幹部候補など難易度が高いものもあるため、出産前と変わらずキャリア形成のための転職を考えている産休・育休明けの主婦にはオススメです。

・Wantedly(ウォンテッドリー)

月間200万人が利用する、企業の魅力を十分に知った上で就職活動ができるマッチングサイトです。登録してオファーを待つだけではなく、気になる企業に上限なくアプローチをかけることができます。
最初から面接という形ではなく、「話を聞きたい」とボタンを押すだけで、フランクに担当者と話すことができるのも特徴です。合っている企業を自分から探すことができ、話を聞けるメリットがあります。各企業のページの更新は各企業の中の人が行っているため、雰囲気や風土を十分に知ってから選考を受けることができます。

・Chance Work for 40(チャンスワーク40)

この求人サイトでは、未経験でもブランクがあっても可能な求人を数多く扱っています。仕事を探す際には、就職までをサポートしてくれる担当者がついてくれるので、希望条件や仕事内容などを話し合い、就職までのプラン提案やサポートをしてもらえます。仕事探しで不安がある人にとって、心強い味方となってくれます。

求人探しと採用のコツ

まず踏まえておきたいのは、採用側が見るのは、どこか?という点です。採用側は履歴書、職務経歴書に記載の事項はもちろんのこと、ブランク期間中の経験や保有している資格級や免許などについてを見ます。
また、子どもが小さい場合などには、いざ正社員として採用した場合に、困難や不都合は発生しないか、という点も注意深く見られます。そのため、子どもが体調を崩したときの預け先を確保しておくことは必至です。残業にも、どの程度対応できるのか、具体的な回答を用意しておきましょう。
次に注意したいのが、応募者側が心がけるべき重要なポイントを押さえておくことです。
応募先の企業が、「働く女性」に対して理解があるかどうかを見極めましょう。最近では、企業として子育て支援を実践しているところも少なくないため、企業提供の支援として利用できるものはないか、という下調べもしておきます。フレックス勤務や在宅勤務など、多様な働き方が可能な企業も存在するので、給与の高さや憧れを率先させるのではなく、今の自分のライフスタイルに合った働き方ができるかどうか、という観点で応募先を決める必要があります。
では、応募先の企業が、「働く女性」に対して理解があるかどうかを、どうしたら見極められるでしょうか?その企業の方向性や姿勢に着目すると良いでしょう。
例えば、子育てサポート企業として厚生労働大臣認定の企業が掲げる「くるみんマーク」、一定の基準を満たした上で女性の活躍推進に関する取組みが優良であると厚生労働大臣認定の企業が掲げる「えるぼしマーク」などは、女性に理解がある会社かどうかを判断する指標になります。
ですから、無作為に仕事を探すのではなく、自分のキャリアならどのようなことができそうか、どのような業種であれば即戦力としてのアピールができるか、子どもを抱えながらどのような形であれば「正社員」として働くことができるか、これらを見極めることが仕事探しにおける重要ポイントとなります。

■まとめ

主婦の皆さんの正社員就職のメリット&デメリットや、税金や社会保険関係の情報の再確認、パート・派遣との比較、求人探しと採用のコツについても整理してきました。
主婦の就職においては、育児や介護の事情はそれぞれなので、正社員は長時間の拘束があって無理、時間に余裕が持てても派遣のような不安定さは怖い、パートで働き過ぎて夫の扶養から外れると困るという方に参考になったかと思います。
長い目で見れば、正社員で就職は大正解です。この記事でまとめたポイントを押さえていくなら、失敗を避けるために役立つでしょう。ぜひ、ご自分に合った働き方を見極めてください。

主婦が正社員になるメリットは収入?正社員就職のメリデメまとめ
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